CYJのメンバー二人が、農水省「あふの環（わ）2030プロジェクト～食と農林水産業のサステナビリティを考える～」の一環として開かれたトークイベント『サステナビリティは企業変革のチャンス』に参加させていただきました！
持続可能な経済、環境と調和した食糧生産を実現するためには、消費者と生産者が協調して取り組んでゆくことが欠かせません。
今回、UNEPの本多 俊一さん、株式会社ニューラルの夫馬 賢治さん、企業からはセブン＆アイ・ホールディングスさん、楽天グループさん、オイシックス・ラ・大地株式会社さんなどとともに、CYJの黒瀬と平澤が気候変動に取り組む若者として登壇させていただきました。
後日ハフポストに記事をまとめてくださったので、その中のCYJメンバーの発現箇所をいかに引用させていただきます。
※「その「おいしい」を、未来につなげるために。“非常事態”の地球を救う、新たな消費のあり方とは」HuffPost Japan
https://www.huffingtonpost.jp/entry/maff-0922_jp_6130afe0e4b0aac9c0132266
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有機農業が盛んな京都市左京区で暮らすClimate Youth Japan（以下、CYJ）の黒瀬さんは、幼少期から関心を持っていた「食」について調べる中で、さまざまな社会問題への影響を知ったと話します。
「商品の選び方一つで、気候変動に加担してしまう。地球上では、その影響で貧困に陥ったり、住まいを奪われたり、生活もままならない人がいます。一人ひとりの消費が、想像以上に大きな影響力を持つことを知ったからこそ、道徳的、倫理的な経済システムが必要だと感じるようになりました。そこを実現していければというのが、CYJの目標です」
黒瀬さんは、「安く、見た目が良く、手をかけずに食べられるもの」を選ぶ流通消費の傾向が経済システムを変える上で障壁になっていることを挙げ、次のように提言しました。
「企業には、消費の背景にある問題にも目を向けてほしいです。僕たち若者世代の中には、経済的あるいは時間的余裕のなさからエシカルな消費ができない、やりたくてもやれないという人がたくさんいます。例えば、大学の学費負担を抑える、アルバイトの最低賃金を上げるなど経済的環境の改善があれば、消費も大きく変わると思うんです」
COP25（国連気候変動枠組条約第25回締約国会議）に参加した平澤さんは、世界と比較した日本のサステナビリティについて考えを述べました。
「世界ではSDGsへの意識が日に日に高まっていますが、それが大多数というわけではありません。課題意識を持ってもらうための一つ目のステップとして、“食”というテーマはぴったり。食料輸入大国である日本の食を見直すことは、環境負荷削減の大きなインパクトにつながるはずです。
また、日本は古来、自然との共生という価値観が強く根付いてきた土地でもあります。今、私たちは自然に生かされていることを改めて考えるべき時代だからこそ、日本企業が発信できること、取り組めることも多いのではないでしょうか」
この日、さまざまな企業の取り組みを聞き、平澤さんは新たな視点も得たそうです。
「今までは生産者側の努力に頼る部分が大きかったですが、これからは消費者側も変わらなければいけない。
例えば、有機農業の大変さを知り、価値を理解すれば価格が高くても買ってみようと思う。サステナビリティを体験することが、消費者、生産者、企業の交流が広がっていくきっかけとなるのではないでしょうか」
平澤さんの発表を受け、ファシリテーターの夫馬さんは「どの状態であれば、どこまで取り組めばサステナブルだと言えるのか、企業は模索しているフェーズ。NGOなどのステークホルダーとも一緒に話し合うことのできる場が、今後ますます重要になってくるでしょう」と問題提起しました。
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